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旺建テクノロジー

地震などの災害時も安全な家を

耐震等級3級
家族の安心とそのまま住み続けられる強さを目指して

地震などの災害の時も安全な家を

マイホームを考えているご家族は、「耐震等級」という言葉を聞いたことがあるのではないでしょうか。地震大国日本で家を建てるなら、地震対策は避けては通れません。加えて、昨今の巨大地震による大きな被害から、揺れに耐え得る強さを求める声が増えています。耐震等級とは、まさに地震に対する建物の強度を表したもの。子どもたちの代に受け継ぎたい二世代住宅には欠かせない、とても大切な目安です。

今必要なのは、地震に強い家

耐震等級は、その強度により3段階に分けられています。まず、一般住宅に定められているのが「耐震等級1」。建築基準法では、数百年に一度程度発生する地震(震度6~7程度)で倒壊・崩壊しない、数十年に一度程度発生する地震(震度5程度)で損傷を受けない水準と定められています。その1.25倍とされるのが「耐震等級2」。主に学校や病院など避難所として指定される建物に課された強度であり、長期優良住宅の基準でもあります。そして、最も高い強度を誇るのが「耐震等級3」。耐震等級1の約1.5倍、消防署や警察署といった防災の拠点となる建物にあたります。

一般住宅の基準が耐震等級1なら、耐震等級3にする必要はあるの?

旺建では最高クラスである耐震等級3を推奨していますが、「一般住宅の基準が耐震等級1なら、耐震等級3にする必要はあるの?」という疑問も湧きますよね。でも、この10年間を振り返ると、多大なる被害を生んだ東日本大震災をはじめ、震度7クラスの地震が4件も起こっています。震度6強を含めると、なんと11件(※日本気象協会HPより)。南海トラフ地震が懸念されるこれからの時代、建築基準法よりも安心できる備えが家族の安全を守ってくれるのではないでしょうか。

来るべき南海トラフ地震に備えよ!

そもそも「南海トラフ」とは何のことでしょうか。地球はその表面を覆うように、複数の硬い岩盤=プレートに包まれています。地震は、プレート同士がぶつかり合ったり重なり合ったりした時に生じるエネルギー。プレートが隣り合うエリアに位置する日本が、地震大国といわれるのも納得です。南海トラフは、四国の南側にあるプレートの境目のことで、特に警戒すべき駿河湾から九州沖にかけてのエリアです。

国難といわれるほどの大災害

香川県が公表している「南海トラフ地震に関するDVD」によると、30年以内にマグニチュード8~9の地震が発生する確率は、70~80%。最大クラスの地震であれば東日本大震災を超える国難といわれるほどの大災害になり、高松地域が震度6強、東讃地域が震度7、中讃地域が震度6強、西讃地域が震度7、岡山県では震度6強と予測されています。その際の死者数は6,200名。また、昭和56年以前の建物は耐震不足の可能性があるため、全壊・焼失は35,000棟と予測されています。

家族の安全を守る未来への備え

ここで、建物の耐震化率を100%にできたとしましょう。試算の結果、揺れによる全壊は25,000棟から2,300棟(約11分の1)になり、揺れによる死者数は1,460人から100人(約15分の1)に減少。また、家具の転倒落下防止策を100%にできた場合は、転倒落下による死者数を2,440人から620人(約4分の1)に減らすことが可能に。住まいの耐震で、多くの命が救われることが分かります。旺建が掲げる「耐震等級3」は、ご家族の安全を守れるよう願いを込めた未来への備えなのです。

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